CBREは、今後3年間で日本国内主要9都市のホテル客室数は24%増加し、供給が需要を上回るという見通しを示した。

6月10日にCBREが発表したレポート「2021年のホテルマーケット展望」によると、2018年の外国人の延べ宿泊者数は前年比11.2%増(約900万人泊増)の8,859万泊となった。日本人の延べ宿泊者は同2.2%減(約900万人泊減)の4.2億人泊だった。日本人の減少を外国人の増加が補う形となっている。

訪日外国人による需要拡大が今後も見込まれるとして、主要9都市では2021年にかけて、既存客室数の24%にあたる8万室の供給が増加する。都市別でみると、京都が51%、大阪が32%、東京が24%増加することになるという。うち87%が宿泊主体型ホテルで、フルサービスホテルはわずか5%に留まっている。

政府による訪日外国人の目標値である、2020年に4,000万人、2030年に6000万人を達成することを前提に、日本人の人口減少を考慮して推計したところ、2021年には主要9都市で供給が需要を上回る結果となった。さらに供給が増加すれば、あらゆるホテルが訪日需要の拡大の恩恵にあずかれるわけではないと警告し、立地戦略やターゲットとなる客層に合わせたハードの変化といった差別化が必要であるとした。

例えば国内では、働き方改革による余暇の増加や、旅行をしながら仕事するというワーケーション形態が認められることで、観光需要を生み出す可能性があるとしており、「多様化する需要に合わせてホテルも絶えず変化をし続けることが、競争に勝ち残る鍵となる」といい、CBREの五十嵐芳生氏は、「開業ラッシュが続いた都市の中には、競争原理が働くことで、ホテルによって優勝劣敗が分かれ始めているエリアもでてきている」とコメントした。

情報提供元:Traicy
記事名:「国内主要9都市のホテル、2021年には供給過剰に 宿泊特化型ホテルが急増