インターナショナルデーターコーポレイション(IDC)のHPC革新エクセレンス賞を受賞

サンフランシスコ--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- 画像処理装置(GPU)を搭載した分析インメモリーデータベースの大手プロバイダーであるキネティカは本日、米国郵政公社(USPS)との成功により、世界最大の物流組織である当社がインターナショナルデーターコーポレイション(IDC)の2016年HPC革新エクセレンス賞を受賞したと発表しました。USPSは数十万に及ぶ車両と従業員の業務を最適化するために、Kineticaを導入しました。そして、リアルタイムデータの視覚化と分析を行い、米国全土の1540万以上の住所に品物を効率的に配達できるようにしました。


USPSはリソースがますます限られてくる中、米国の郵便サービスを管理せねばならないという手ごわい課題に直面しており、支出を超過することなく、安全性、効率、サービスを継続的に改善する必要があります。USPSの物流が抱える複雑性とダイナミクスは過去最高に達すると同時に、消費者の要求もかつてないほど高まり、選択肢も今まで以上に増えています。例えば、消費者はジャストインタイムの供給、追跡と配達状況のアップデート、動的な配達経路の選択など、高度なサービスを求めるようになっています。エンドツーエンドのビジネスプロセス性能を改善しながらコストを削減するには、生データに基づき、素早く意思決定を行う必要があります。

USPSはこうした課題に対応するために、従来型リレーショナルデータベースの開発者によるクエリーのニーズと、IoTを重視する現代の企業の拡張性に対するニーズを統合したKineticaを導入しました。キネティカは、USPSや米国軍などの組織との提携で成功している実績があるため、より広範な交通・物流分野でKineticaデータベースの引き合いが大きく拡大しています。

2009年に生まれた本プラットフォームは、当時GISフェデラル(GIS Federal)の名称で知られ、フォートベルボアにあるアメリカ陸軍情報保全コマンド(INSCOM)のための時空間計算エンジンとして設計されました。このインメモリーデータベースはGPUを搭載し、絶えず変化するデータについて真の意味でリアルタイムの分析情報を提供すべく、ゼロから設計されました。そして誕生から7年を経た今、企業クラスのプラットフォームとして強化されています。

USPSが2014年11月にKineticaのライブ運用を開始し、99.999%の高可用性の生産環境を実現して以来、プラットフォームは一度も停止していません。USPSは現在、Nvidia GPUを搭載したHP EnterpriseサーバーでKineticaを運用しており、それらのサーバーは無数のデータセンターを網羅する負荷分散した分散型マルチラック環境にあります。このプラットフォームは同時に1万5000人のユーザーに対応し、20万台以上のスキャン装置からデータを採集しています。

IDCの上級リサーチアナリストのケビン・モンロー氏は、次のように述べています。「HPC革新エクセレンス賞は、革新を加速してROIを創出しつつ、科学・設計・社会に広く恩恵をもたらすために、高度なスーパーコンピューティング技術を応用して、優れた成果を上げた組織を評価しています。USPSはKineticaを活用して、郵便の送付・受け取り体験の質と予測可能性を高め、米国市民に提供するサービス品質を改善しました。」

キネティカの共同創立者で最高経営責任者(CEO)のAmit Vijは、次のように語っています。「米国郵政公社と提携する機会を得られたことを光栄に思うと共に、当社技術がUSPSの日々の業務に大きな影響を与えていることに、謙虚な気持ちを感じています。このIDC賞は、サプライチェーンや物流、その他のさまざまなビジネス課題を解決しようとする際に、リアルタイムの分析と視覚化が非常に大きな価値を提供できることを証明しています。」

キネティカについて

キネティカは画像処理装置(GPU)をデータセンターで利用して、現代のデータパラダイムに独自の方法で対応しています。キネティカのGPUを搭載した分析インメモリーデータベースは、絶えず変化するデータについて真の意味でリアルタイムの分析情報を提供すべく、ゼロから設計されました。従来のデータプラットフォームと比べて、性能が100~1000倍高速で、コストは10~25%に過ぎません。Kineticaは、従来型リレーショナルデータベースの開発者によるクエリーのニーズと、IoTを重視する現代の企業の拡張性に対するニーズを統合しています。詳しい情報については、kinetica.comをご覧ください。

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記事名:「キネティカが提供するリアルタイムの可視性と分析で、米国郵政公社が事業を最適化